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興信所・探偵の浮気調査のメリットとデメリット

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興信所に浮気調査を依頼することによるメリットとデメリットを掲載します。

興信所・探偵の浮気調査のメリット


・証拠を抑える確率が高い
・専門知識がある
・調停などのアドバイスももらえる
・自ら出向く必要がない

証拠を抑える確率が高い



個人で浮気調査をして証拠集めをするより
抜群に証拠を抑えられる確率が高くなります。

個人でできることは、
・相手の怪しい行動より浮気を推測する
・市販の機器(盗聴器、GPSなど)を購入して試す
・友達に頼むか、自分で尾行をする

上記が限度です。
推測をいくらしたところで、不貞の確実な証拠が得られるわけではありません。

市販の機器については、使い方によっては相手の浮気現場の場所までは
特定することができますが、どちらにしろその場に行くには
自分が出向く必要があります。

お子さんがいる方にとっては、子供をほったらかしにして
自分で現場を抑えにいくのは現実的ではありません。

また尾行についてですが、口で言うのと実際に尾行するのではかなり違います。
相手に気付かれないように尾行をするには、それなりの技術が必要ですし
車で尾行をするには、常に事故のリスクがつきまといます。

専門知識がある



興信所では当然浮気調査のプロですから、
証拠をつかむための専門知識があります。

依頼者から与えられた少ない証拠から、
どの現場で浮気が行われるのかを推測することに長けています。

また市販の機器の使い方以外に、独自の機器を所有していますし
相手にバレないように設置をするすべを知っています。

尾行についても、不貞の証拠を抑えるには技術が不可欠なのは上記でも書きましたが
歩行時や電車の中、車での尾行なども当然熟知しています。

特に車での尾行についてはある程度距離をとって
見失わないようにするには素人には無理でしょう。

また証拠を抑えるために、暗闇の中で写真をどうするにはどうすればよいか、
調停で使うにはどのような写真がよいのかなども熟知しています。

調停などのアドバイスももらえる



浮気をつくつめたあと、相手につきつめて仲直りをするのか
離婚をするのかは人によって違いますが
離婚を考えていて、慰謝料を請求するとき、
相手が素直に応じない場合があります。

素直に応じない場合は調停になります。
普通の生活をしていれば、裁判を経験することはないでしょうから
戸惑うばかりでしょう。

良い興信所であれば、調停に必要な知識や
手に入れた証拠をどのように活用すればよいかも
アドバイスをしてもらえいます。

自ら出向く必要がない



浮気の現場に自ら出向く必要がないというのは
大きなメリットです。

もし浮気の現場を目撃したら、あなたはどうしますか。
感情的になり、すぐに相手に突っかかるのではないでしょうか。

その場で現場をおさえても、調停に入った時
証拠となるものがなければ、浮気を証明できません。

第三者が介入することで、客観的に証拠を抑えることのみに
注力してもらえます。

興信所・探偵の浮気調査のデメリット


・お金がかかる
・確実に証拠があるとは限らない
・トラブルもある

お金がかかる



一番のデメリットはお金がかかることです。
また安くもありません。

相場については「浮気調査の費用の相場はどのくらい?」を御覧ください。

自分の自由になるお金が少ない場合、
また慰謝料を支払う能力がない相手の場合、
赤字になる可能性もあります。

確実に証拠があるとは限らない



興信所や探偵に依頼をしても確実に浮気証拠が得られるわけではありません。
証拠を得られない理由にはいくつかあります。

・相手が浮気をしていなかった
・興信所が技術がなかった
・悪徳の興信所にひっかかった


興信所の技術不足や悪徳興信所にひっかからないようにするには
・調査実績を掲載しているところ、
・無料で見積をしてくれるところ
・こちらがわからないところは
 納得のいくところまで質問に答えてくれること
などが挙げられます。

トラブルもある



依頼者がお金を払って、得られると思った証拠と
興信所が集めた証拠の認識が違う場合があります。

例を上げれば、浮気相手の住所があります。

相手の住所を調べてほしいと依頼をすると
XX県XX市XX XX-XX-XX
と番地までは調べてくれるでしょう。

ですが、実際に依頼者がその現場に行ってみると
マンションでセキュリティ上入ることもができず、
部屋番号もわからなかったという
トラブルが多いです。

これは、セキュリティの高いマンションでは
関係者しか入れないため、尾行をしたものの
探偵が入り口までしか追えなかったためです。

一方、依頼者は当然、住所調査=部屋番号までという認識ですから
意識の違いが発生して、トラブルに発生するのです。

このようなトラブルを避けるためには
依頼時に、どこまでの調査をするかということを
依頼者が指定することです。

契約時にしっかりと取り決めをしておこないと
依頼者が情報が足りない!
このような情報が欲しいと思って契約したんだ!
となったときに、契約金の上乗せが発生します。

また、ダラダラと調査をすると費用だけがかさみますので
予算はいくらしかなく、いついつまでに調査をしてほしいと
期間を切ったほうが追加費用も発生しないので良いでしょう。

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